東風汽車|次世代快充型混合固液電池の量産時期と全固態電池の性能目標

IT時代網(騰訊新聞掲載) 中国
概要
東風汽車は、自社開発の次世代快充型混合固液電池を2027年に規模化して適用することを明らかにしました。あわせて、エネルギー密度400Wh/kgの全固態電池の研究試作および車両搭載検証を推進しています。これにより、航続距離1,000km超の実現や極低温環境下での性能維持など、EVの動力基盤を大幅に強化する計画です。
詳細

主要成果

東風汽車の総経理である馮長軍氏は、2026世界智能網聯汽車大会において、同社の次世代バッテリー戦略を提示しました。最大の柱となるのは、自社開発の「快充型混合固液電池」であり、2027年に規模化(量産適用)される予定です。また、全固態電池の開発においても、エネルギー密度400Wh/kgの試作および車両搭載検証を同時に進めており、次世代の動力底座を構築しています。

技術・詳細

固態電池の開発において、東風汽車は研究開発から試作、中試(パイロットテスト)までをカバーする全プロセスの自主プラットフォームを構築済みです。これまでに10項目以上の主要核心技術を突破し、180件以上の発明特許を申請しています。製品ラインナップとしては、240Wh/kgから500Wh/kgまでの多梯度(マルチグレード)な製品シーケンスを配置しています。

具体的な実証データとして、2026年1月には350Wh/kgの固態電池を搭載したサンプル車両が、武漢から漠河へ向けて寒区標定テストを実施しました。このバッテリーを搭載した車両は1,000kmを超える航続距離をサポートし、-30℃の低温環境下においてもエネルギー保持率72%を達成したとしています。

背景・業界の文脈

同社は純電気(BEV)と水素エネルギーの2つのゼロカーボン技術を動力の基盤としています。水素燃料電池分野では、初となる400kWの燃料電池電堆(スタック)産線を構築しました。また、車両の知能化についても注力しており、中央集中式SOA電子電気アーキテクチャに基づいた自社開発の次世代組合せ運転補助システムを構築しています。これは一段式エンドツーエンド大模型を基座とし、強化学習を融合させることで、運転補助を「見てから反応する」段階から「理解して予判する」段階へと進化させる狙いがあります。

今後の展望

東風汽車は、2027年までに自社開発の固態電池を搭載した車両を5万台交付する計画を掲げています。また、前述の次世代組合せ運転補助システムを含む一連の新製品についても、2027年に市場へ投入する予定です。これにより、バッテリー性能の向上と高度な運転支援システムの統合による、次世代モビリティの市場投入を加速させます。

元記事: https://news.qq.com/rain/a/20261021A0E4KM00

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