COMPANY PROFILE ／ 全固体電池
LGエナジーソリューション
― 全固体電池の商用化を「2029年」と自社サイトに明記した電池メーカー
LGエナジーソリューションは、EV用電池の出荷量で世界上位に入る電池専業メーカーです。 全固体電池については公式サイトの次世代電池ページに 「硫化物系」「アノードレス設計」「20分未満の超急速充電」「商用化計画は2029年」と明記しており、 時期と方式の両方を自ら公表している数少ない会社です。 一方で、2026年第2四半期の決算説明資料の時点でもパイロットラインは「準備する」段階で、 全固体電池の顧客は公表されていません。 本稿では、公表されているものとまだ何も出ていないものを分けて整理します。
- 30秒でわかるLGエナジーソリューションと、全固体電池での立ち位置
- ロゴと社名の表記について
- 全固体電池の世界で、この会社はどこにいるか
- 会社の規模
- 全固体電池にかけているリソース
- これまでの取り組み
- 今後の計画
- この会社は全固体電池で何を目指しているか
- 全固体電池分野の提携マッピング
- 採用している技術方式
- この企業が抱えるリスク
- 用語集／出典／主張と出典の対応表
1. 30秒でわかるLGエナジーソリューションと、全固体電池での立ち位置
LGエナジーソリューション英文名 LG ENERGY SOLUTION, LTD.
永登浦区汝矣大路108 Parc.1タワー
LG化学から分割2022年1月に韓国市場へ上場
アノードレス方式を自ら公表している点が珍しい
全固体電池に取り組む企業は、大きく自動車メーカー・電池メーカー・スタートアップの3種類に分かれます。 LGエナジーソリューションは電池メーカーで、しかも 事業部門が「エナジーソリューション」の1つしかない純粋な電池専業です 事実。 自動車メーカーのように「自社の車に載せる」出口を持たないので、 全固体電池も誰かに採用されなければ売上になりません。
この会社を読むうえでもう1つ大事なのは、全固体電池が次世代技術の4本柱のうちの1本でしかないことです。 公式サイトは次世代電池としてナトリウムイオン電池（商用化計画2027年）、バイポーラ電池（同2028年）、 全固体電池（同2029年）、リチウム硫黄電池（同2029年）の4つを並べています 事実。 全固体電池に全力、という会社ではありません。
2. ロゴと社名の表記について
LGエナジーソリューションのロゴは同社の商標です。本稿では生成画像による再現を行わず、
公式サイトから取得した画像を img/lg_energy_solution_logo.svg として設置しています。
表記の注意：法人名は「株式会社LGエナジーソリューション（주식회사 엘지에너지솔루션）」、 英文は LG ENERGY SOLUTION, LTD.。 2020年12月1日にLG化学から分割して新設された会社で、 2025年12月31日時点でもLG化学が発行済普通株の79.38%を保有しています。 LG化学・LGエレクトロニクスとは別法人なので、「LG」とだけ書かないよう本稿では区別します。
公式サイト：https://www.lgensol.com/en/index3. 全固体電池の世界で、この会社はどこにいるか
4. 会社の規模
LGエナジーソリューションは電池だけを作って売っている会社なので、 会社の規模がそのままこの分野での体力を意味します 事実。 金額はすべて韓国ウォンで、事業報告書・半期報告書の連結ベースです。
| 指標（連結・百万ウォン） | 2023年12月期 | 2024年12月期 | 2025年12月期 |
|---|---|---|---|
| 売上高（エナジーソリューション単一部門） | 33,745,470 | 25,619,585 | 23,671,759 |
| 営業利益 | 2,163,234 | 575,387 | 1,346,120 |
| 資産 | 45,437,144 | 60,306,791 | 67,147,953 |
| 研究開発費 総額 | 1,037,415 | 1,088,211 | 1,327,791 |
| 研究開発費 ÷ 売上高 | 3.1% | 4.2% | 5.6% |
売上高は3年で約3割減っていますが、研究開発費は逆に増えています。次世代技術への配分が厚くなっていることが数字に出ています。
| 項目 | 金額・人数 | 時点・備考 |
|---|---|---|
| 2026年上半期 売上高 | 14兆1,152億ウォン | 連結・その他収益を含む |
| 2026年上半期 営業損益 | 945億ウォンの損失 | 第2四半期は1,130億ウォンの黒字へ回復 |
| 2026年上半期 研究開発費 | 7,259億ウォン | 連結ベース |
| 2025年の設備投資 | 10兆4,764億ウォン | 新増設・品質強化投資の合計 |
| 従業員数 | 12,937人 | 2026年6月30日・韓国国内（登記役員を除く） |
| 保有特許 | 69,631件 | 2024年12月時点。韓国23,635件／海外45,996件 |
| 筆頭株主 | LG化学 79.38% | 2025年12月31日・普通株 |
上の数字は会社全体のものです。 全固体電池の事業規模を示す数字ではありません。 LGエナジーソリューションは全固体電池の売上・投資額・専任人員数をいずれも公表していません 未確定／将来。 2025年の設備投資10兆4,764億ウォンは、その大半がいま売っている液系電池の生産能力に向かっています。 事業報告書の投資明細も「生産施設の新規／拡張投資」と1行にまとめられており、内訳は開示されていません。
5. 全固体電池にかけているリソース
金額と人数は非公表ですが、何をリソースとして投じているかは事業報告書と公式サイトから読み取れます。 以下は4つの観点それぞれについて、一次情報で確認できたか／できなかったかを整理した表です。
| リソースの種類 | 内容 | 区分 |
|---|---|---|
| 人（専任組織） | 研究開発実績表で、CTO傘下の「次世代電池開発」という研究機関区分に「全固体電池・バイポーラ電池・ナトリウム電池の開発」が挙がっている。R&D組織はCTO、事業部開発センター、生産技術革新センター、開発品質、CDOで構成 | 事実 |
| 人（人員数） | 全固体電池の専任人員数。「次世代電池開発」の規模も開示なし | 非公表 |
| 金（全社の研究開発費） | 2025年12月期 1兆3,278億ウォン（売上高比5.6%）、2026年上半期 7,259億ウォン | 事実 |
| 金（全固体電池の内訳） | 全固体電池向けの研究開発費・設備投資額。2025年の設備投資10兆4,764億ウォンの内訳も開示なし | 非公表 |
| 設備 | 乾式電極プロセスを適用した全固体電池のパイロットラインを「準備する」と2026年下半期の行動計画に記載。設置場所・稼働時期の記載はない | 事実（場所は未公表） |
| 外部への出資 | スタートアップ公募制度OSSの説明に「PoCの結果によっては共同研究開発・持分投資・提携に進む場合がある」と記載。ただし全固体電池での出資実績は挙げられていない | 記載なし |
| 大学・研究機関との連携（制度） | Battery Innovation Contest（BIC）で大学・研究機関の研究費を支援。Open Submission for Start-ups & SMEs（OSS）、米New Energy Nexusと共催するThe Battery Challengeも運営 | 事実 |
| 大学・研究機関との連携（実績） | カリフォルニア大学サンディエゴ校と共同で、全固体電解質と全シリコン負極を組み合わせた電池を開発し2021年9月に学術誌Scienceで発表（当時の研究はセル規模の実験） | 事実 |
2026年下半期の行動計画にある「乾式電極プロセスを適用した全固体電池のパイロットライン」という一文は、 短いわりに情報量があります 事実。 いまの液系リチウムイオン電池の電極は、活物質の粉を溶媒に溶いてスラリーにし、 金属箔に塗って溶媒を乾かすという工程で作ります。 ところが全固体電池では、この溶媒が硫化物系の固体電解質を傷めてしまうことが知られています。
乾式電極は、溶媒を一切使わずに粉のまま成形して電極を作る方法です。 乾燥炉が要らないので設備が小さく、エネルギーも使いません。 つまりこの会社は、全固体電池の製造で「塗って乾かす」から「粉のまま押し固める」へ工程を替えると言っていることになります。 液系電池向けに乾式電極を磨いてきた経験を、そのまま全固体電池に持ち込む筋書きです 未確定／将来。
6. これまでの取り組み
| 時期 | できごと | 意味 |
|---|---|---|
| 2020年12月1日 | LG化学から分割してLGエナジーソリューションが新設 | 電池だけを見る会社として独立した |
| 2021年9月 | カリフォルニア大学サンディエゴ校との共同研究で、固体電解質と全シリコン負極を組み合わせた電池をScienceに発表。室温で500サイクル・容量維持率80%を実験で確認 | 全固体電池で大学と組んでいることが確認できる最も古い公表事例 |
| 2022年1月 | 韓国取引所 有価証券市場へ上場 | 次世代技術への投資余力を株式市場から得る体制になった |
| 2024年10月7日 | 中長期戦略を発表。次世代電池について「リチウム負極を使わないアノードレス製品と、黒鉛系負極の製品の両方を出す」と明言 | 全固体電池を1種類に絞らない方針を示した |
| 2026年3月11〜13日 | InterBattery 2026で硫化物系の全固体電池セルとモックアップのモジュールを公開。用途をプレミアムEV・ヒューマノイドロボット・UAMへ広げる計画も示した | 方式（硫化物系）を自ら明言したうえで実物を見せた |
| 2026年7月 | 第2四半期決算説明資料の2026年下半期 行動計画に「乾式電極プロセスを適用した全固体電池のパイロットラインを準備する」と記載 | この時点ではまだパイロットラインは稼働していない |
7. 今後の計画
会社全体としては、2024年10月に 「2028年に売上を2023年（33兆7,000億ウォン）の2倍以上にする」という5年目標を示しています 未確定／将来。 この目標の内訳に全固体電池がどれだけ含まれるかは示されていません。
次はいずれも事業報告書・半期報告書・公式サイト・決算説明資料に記載がありません 未確定／将来。
全固体電池のパイロットラインの場所と稼働時期／量産工場／生産能力（GWh）／ 投資額／顧客と供給契約／価格／エネルギー密度の数値目標。 とくに顧客がまったく公表されていない点は重要です。 既存の合弁（GMとのUltium Cells、StellantisとのNextStar Energy、HondaとのL-H Battery、 Hyundaiとの HLI Green Power）はいずれも液系電池のためのもので、全固体電池の話ではありません。
8. この会社は全固体電池で何を目指しているか
ここは会社が直接には述べていない部分を含みます。一次情報から読み取れる範囲の推測として、根拠とともに書きます。
| 読み取れること | 根拠となる一次情報 | 区分 |
|---|---|---|
| 全固体電池は次世代の4本柱のうち最も遅い1本として位置づけられている | 公式サイトの商用化計画年が、ナトリウム2027年→バイポーラ2028年→全固体2029年・リチウム硫黄2029年の順に並んでいる | 事実 |
| 先に出る技術で稼ぎ、全固体電池は後ろに置く設計になっている | 2028年に売上2倍という中期目標の年が、全固体電池の商用化年（2029年）より前にあること | 推測 |
| 全固体電池の出口はEVだけではない | 公式サイトが用途を「高性能プレミアムEV・電気船舶・ESS」と書き、InterBattery 2026ではヒューマノイドロボットとUAMも挙げている | 事実 |
| 製造プロセスで差をつけにいく戦略 | パイロットラインをわざわざ「乾式電極プロセスを適用した」と限定して書いていること | 推測 |
| 方式を早く公表したのは採用検討の土俵に乗るため | 硫化物系・アノードレス・20分未満の急速充電という仕様を、顧客が決まる前に自社サイトで公開していること | 推測 |
この会社は全固体電池について「硫化物系」という方式を自分から名乗っています 事実。 これは実はかなり珍しいことです。トヨタは20-Fで電解質の系統を明示していませんし、 サムスンSDIも公式リリースで「自社の固体電解質」としか書いていません。 方式を明かせば、競合にも材料メーカーにも手の内が読まれます。
それでも書くのは、読み手が競合ではなく顧客だからだと本稿は読みます。 電池メーカーにとって全固体電池は「採用されて初めて事業になる」ものです。 自動車メーカーは電池を選ぶとき、方式・充電時間・安全性の見込みを早い段階で知りたがります。 顧客がまだ1社も決まっていない状況で仕様を先に公開するのは、 採用検討のテーブルに載せてもらうための動きと見るのが自然です 未確定／将来。
9. 全固体電池分野の提携マッピング
10. 採用している技術方式
LGエナジーソリューションは、全固体電池の方式を自社の公式サイトで明示している数少ない会社です 事実。
| 項目 | 公表されている内容 |
|---|---|
| 固体電解質の系統 | 硫化物系。高いエネルギー密度・安全性・優れた高温耐久性を挙げている |
| 負極 | アノードレス（無負極）設計でエネルギー密度を確保。ただし2024年10月の中長期戦略では黒鉛系負極の製品も出すとしている |
| 充電 | 高温耐久性を生かした20分未満の超急速充電 |
| 製造プロセス | パイロットラインに乾式電極プロセスを適用すると記載 |
| 想定用途 | 高性能プレミアムEV、電気船舶、ESS。InterBattery 2026ではヒューマノイドロボットとUAMも追加 |
| システムでの効果 | 安全性と高温耐久性により、パック側の熱管理システムを簡素化できると説明 |
公式サイトの説明で見逃されがちなのが、システムレベルで熱管理を簡素化できるという一文です 事実。 いまのEV用電池パックは、冷却プレート、冷媒の配管、断熱材、熱暴走が隣のセルへ伝わらないようにする遮熱板など、 電池ではない部品が重量と体積をかなり食っています。
セル単体のエネルギー密度が多少上がっても、パック全体では相殺されてしまうことがよくあります。 逆に、高温に強くて熱暴走しにくいセルなら、これらの部品を減らせます。 つまりこの会社の主張は「セルが良い」ではなく「パックが軽く・安くなる」という話で、 自動車メーカーにとっての損得に直結します。 アノードレス設計と硫化物系という選択も、このパック目線の得と一体で読むべきです 未確定／将来。
11. この企業が抱えるリスク
| リスク | 内容 | 区分 |
|---|---|---|
| 全固体電池の顧客がゼロ | 電池メーカーなので採用されて初めて事業になるが、供給先・供給契約はいずれも公表されていない | 未確定／将来 |
| 目標年が競合より遅い | 商用化計画は2029年。同じ韓国の電池メーカーでも2027年を掲げている会社がある | 事実 |
| パイロットラインがまだ無い | 2026年下半期の行動計画で「準備する」段階。試作を回した実績の公表がない | 事実 |
| 本業の収益が不安定 | 売上高は2023年の33兆7,455億ウォンから2025年は23兆6,718億ウォンへ。2026年上半期は945億ウォンの営業損失 | 事実 |
| 社内で4つの次世代技術が競合 | ナトリウム・バイポーラ・全固体・リチウム硫黄が並走しており、資源配分は外部から見えない | 推測 |
| 乾式電極という追加の不確実性 | 全固体電池そのものに加え、製造プロセスも新方式を採る。2つの新しさが同時に効いてくる | 推測 |
12. 用語集
- 全固体電池
- 電解質を液体ではなく固体にした電池。発火リスクが低く、高いエネルギー密度が期待される。
- 硫化物系固体電解質
- 硫黄を含む固体電解質。イオンが動きやすく柔らかいが、水分に弱く扱いが難しい。
- アノードレス
- 負極活物質を置かず、充電時にリチウム金属を集電体上へ析出させる構成。体積効率が高い。
- 乾式電極
- 溶媒を使わず粉のまま成形して電極を作る方法。乾燥工程が不要で設備が小さくて済む。
- バイポーラ電池
- 1枚の集電体の両面に正極と負極を配し、セル内部で直列にして高電圧を得る構造。
- UAM
- Urban Air Mobility。都市部を飛ぶ小型の電動航空機による移動サービス。
- ESS
- Energy Storage System。電力系統や施設に据え置く蓄電システム。
- 事業報告書
- 韓国の上場企業が金融監督院の電子公示システム（DART）に提出する年次の法定開示書類。
AI生成の概念図13. 出典
- LGエナジーソリューション 2025年12月期 事業報告書（韓国・金融監督院DART提出、2026年3月12日）。売上高・営業利益・資産・研究開発費・設備投資額・従業員数・沿革・研究開発担当組織と研究開発実績（次世代電池開発に全固体電池・バイポーラ電池・ナトリウム電池）・筆頭株主の持株比率・合弁会社の設立時期。 https://dart.fss.or.kr/dsaf001/main.do?rcpNo=20260312000217
- LGエナジーソリューション 2026年6月期 半期報告書（韓国・金融監督院DART提出、2026年8月13日）。2026年上半期の売上高14兆1,152億ウォン・営業損失945億ウォン・研究開発費7,259億ウォン・従業員数12,937人。 https://dart.fss.or.kr/dsaf001/main.do?rcpNo=20260813000255
- LGエナジーソリューション 公式サイト「All-Solid-State Batteries／Future Battery」。硫化物系・アノードレス設計・20分未満の超急速充電・商用化計画2029年、ナトリウム2027年、バイポーラ2028年、リチウム硫黄2029年、用途の想定、保有特許件数。 https://www.lgensol.com/en/company/rnd-battery2
- LGエナジーソリューション 2026年第2四半期 決算説明資料（公式IRサイト）。四半期業績と、2026年下半期の行動計画「乾式電極プロセスを適用した全固体電池のパイロットラインを準備する」。 https://www.lgensol.com/upload/file/irEvent/26_2Q_LGES_business_performance_F_EN.pdf
- LGエナジーソリューション 公式ニュースルーム「Empower Every Possibility: LG Energy Solution Unveils Corporate Vision, Announces Mid-to-Long-Term Business Strategies」（2024年10月7日）。2028年に売上2倍という5年目標、アノードレス製品と黒鉛系負極製品の両方を出す方針。 https://news.lgensol.com/company-news/press-releases/3285/
- LGエナジーソリューション 公式ニュースルーム「LG Energy Solution Showcases Next-Generation Innovations at InterBattery 2026」（2026年3月）。硫化物系全固体電池セルとモックアップモジュールの公開、用途をプレミアムEV・ヒューマノイドロボット・UAMへ拡大する計画。 https://news.lgensol.com/company-news/supplementary-stories/4804/
- LGエナジーソリューション 公式ニュースルーム「A new solid-state battery surprises the researchers that created it」（2021年9月23日）。カリフォルニア大学サンディエゴ校との共同研究、固体電解質と全シリコン負極、室温500サイクルで容量維持率80%。 https://news.lgensol.com/company-news/press-releases/872/
- LGエナジーソリューション 公式サイト「Open Innovation」。Battery Innovation Contest（大学・研究機関への研究費支援）、Open Submission for Start-ups & SMEs、The Battery Challenge。 https://www.lgensol.com/en/company/rnd-innovation
14. 主張と出典の対応表
| 本文の主張 | 区分 | 出典 |
|---|---|---|
| 正式名称・設立の経緯（2020年12月1日にLG化学から分割）・本社所在地 | 事実 | 出典1 https://dart.fss.or.kr/dsaf001/main.do?rcpNo=20260312000217 |
| 2023〜2025年12月期の売上高・営業利益・資産・研究開発費 | 事実 | 出典1 https://dart.fss.or.kr/dsaf001/main.do?rcpNo=20260312000217 |
| 2026年上半期の売上高・営業損失・研究開発費・従業員数12,937人 | 事実 | 出典2 https://dart.fss.or.kr/dsaf001/main.do?rcpNo=20260813000255 |
| 2025年の設備投資10兆4,764億ウォンと、その内訳が開示されていないこと | 事実 | 出典1 https://dart.fss.or.kr/dsaf001/main.do?rcpNo=20260312000217 |
| LG化学が普通株の79.38%を保有する筆頭株主であること | 事実 | 出典1 https://dart.fss.or.kr/dsaf001/main.do?rcpNo=20260312000217 |
| CTO傘下の次世代電池開発に全固体電池・バイポーラ電池・ナトリウム電池が挙がっていること | 事実 | 出典1 https://dart.fss.or.kr/dsaf001/main.do?rcpNo=20260312000217 |
| 全固体電池が硫化物系・アノードレス設計で、商用化計画が2029年であること | 事実 | 出典3 https://www.lgensol.com/en/company/rnd-battery2 |
| 20分未満の超急速充電、熱管理システムを簡素化できるという説明 | 事実 | 出典3 https://www.lgensol.com/en/company/rnd-battery2 |
| ナトリウム2027年・バイポーラ2028年・リチウム硫黄2029年という商用化計画年 | 事実 | 出典3 https://www.lgensol.com/en/company/rnd-battery2 |
| 保有特許69,631件（2024年12月時点） | 事実 | 出典3 https://www.lgensol.com/en/company/rnd-battery2 |
| 2026年下半期に乾式電極プロセスの全固体電池パイロットラインを準備すること | 事実 | 出典4 https://www.lgensol.com/upload/file/irEvent/26_2Q_LGES_business_performance_F_EN.pdf |
| 2028年に売上を2023年比2倍以上にする目標、アノードレスと黒鉛系負極の両方を出す方針 | 事実 | 出典5 https://news.lgensol.com/company-news/press-releases/3285/ |
| InterBattery 2026での硫化物系セル・モックアップモジュール公開と用途拡大 | 事実 | 出典6 https://news.lgensol.com/company-news/supplementary-stories/4804/ |
| UCサンディエゴとの共同研究（2021年9月・Science誌・室温500サイクル） | 事実 | 出典7 https://news.lgensol.com/company-news/press-releases/872/ |
| BIC・OSS・The Battery Challengeというオープンイノベーション制度の存在 | 事実 | 出典8 https://www.lgensol.com/en/company/rnd-innovation |
| 全固体電池の3類型の区分（自動車／電池／スタートアップ） | 本稿の計算 | 本稿による整理。企業名は本シリーズの23社から例示 |
| 全固体電池の売上・投資額・専任人員数 | 未確定／将来 | いずれも非公表。本稿では推計もしない |
| 全固体電池の顧客・供給契約・量産工場・生産能力・価格・エネルギー密度の数値目標 | 未確定／将来 | 出典1〜8に記載なし。報道ベースの数値は採用しない https://www.lgensol.com/en/company/rnd-battery2 |
| パイロットラインの設置場所と稼働時期 | 未確定／将来 | 出典4に「準備する」とあるのみで場所・時期の記載なし https://www.lgensol.com/upload/file/irEvent/26_2Q_LGES_business_performance_F_EN.pdf |
| 全固体電池に関するスタートアップ出資の実績 | 未確定／将来 | 出典8に制度の説明はあるが全固体電池での実績は記載なし。存在しないとは断定しない https://www.lgensol.com/en/company/rnd-innovation |
| 先に出る技術で稼ぎ全固体電池を後ろに置く設計だという読み | 推測 | 商用化計画年と中期目標年の並びからの本稿の解釈 |
| 製造プロセスで差をつけにいく戦略だという読み | 推測 | パイロットラインの記載が乾式電極に限定されていることからの本稿の解釈 |
| 方式を早く公表したのは採用検討の土俵に乗るためだという読み | 推測 | 顧客が未公表の段階で仕様を公開しているという本稿の観察 |
| 熱管理の簡素化がパック目線の得につながるという解説 | 推測 | 電池パック一般の構造と出典3の記述からの本稿の解釈 |
| 社内4技術の競合と、乾式電極という追加の不確実性というリスク | 推測 | 次世代電池4本柱の並列記載と製造プロセスの記載からの本稿の解釈 |
最終更新：2026年9月23日／Troy Technical
本稿の数値はすべてLGエナジーソリューションが韓国・金融監督院の電子公示システム（DART）に提出した法定開示書類、および同社公式サイト・公式ニュースルーム・公式IR資料に基づきます。調査会社の推計値・報道ベースの数値は使用していません。「推測」と記した箇所は、一次情報から本稿が読み取った解釈であり、会社の公表内容ではありません。