主要成果
有人宇宙飛行における微生物バイオテクノロジーを用いた炭素回収能力について、物理的な制約と生物学的な実現性の検証が行われました。その結果、どのようなシナリオにおいても、回収可能な炭素量の限界(天井)は廃棄物ストリームの組成によって決まっており、特に包装に使用されるポリマーが生物学的な回収能力を制限していることが判明しました。
技術・詳細
本研究では、国際宇宙ステーション(ISS)の25年間にわたる安定した運用記録から得られた経験的な炭素会計データを用いて分析を行っています。この期間中、ロジスティクス補給によって低軌道へ運ばれた炭素の総量は約87 metric tonsに及びます。
また、ユーザーが定義した運用入力値を、投影される炭素回収能力および必要なリアクター(反応器)の体積に変換する「Bio-Process Sizing Framework(バイオプロセス・サイジング・フレームワーク)」が構築されました。このフレームワークは、水系バイオプロセスの設計における物理的制約の下で、物理学的に許容される範囲と、現存する生物学が提供できる能力を相互に照合するものです。
背景・業界の文脈
現在のISSは「オープンリソースモデル」で運用されています。これは、地球から消費材を運び込み、一度使用した後は大気圏への再突入やベンティング(排気)によって廃棄する仕組みです。水サイクルは大幅に閉鎖されており、酸素サイクルも部分的に閉鎖されていますが、食品、衣類、包装材に含まれる元素炭素のほぼすべては失われています。
このような資源喪失のパラダイムは、深宇宙探査に求められる自律性や惑星保護の要求とは相容れません。そのため、微生物バイオテクノロジーによる炭素ループの閉鎖が解決策として繰り返し提唱されてきましたが、補給由来の廃棄物に対する具体的な回収能力が定量化されたことはこれまでありませんでした。
今後の展望
本研究は、生物学的なアプローチによる炭素回収の可能性を定量的に示したことで、今後の資源回収システムの設計に明確な指針を与えます。特に、包装ポリマーのような生物分解が困難な物質がボトルネックとなっていることが明確になったため、今後は廃棄物組成の改善や、より広範なポリマーに対応可能な生物学的手法の検討が、深宇宙探査の自律性向上に向けた鍵になると考えられます。
元記事: https://doi.org/10.21203/rs.3.rs-11156921/v1
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