日産、2028年までに全固体電池EVを投入へ — 横浜工場で23層スタック試作成功

Electrek 日本

概要

日産は2028年までに全固体EV電池搭載車を発売する目標に向け、重要な進捗を発表しました。同社は横浜工場で2025年1月に全固体EV電池の生産ラインを開設しており、米国LiCAP Technologies社と提携して量産化を推進しています。日産は、23層の電池セルを1つのプロトタイプパックに積層し、車両用途に必要な充放電目標を達成したことを確認しました。この技術により、航続距離の倍増（1,000km以上）と大幅なコスト削減を目指しています。

詳細

背景と技術的挑戦

電気自動車（EV）の普及を加速させるには、航続距離の延長、充電時間の短縮、そしてバッテリーコストの削減が不可欠です。現在のリチウムイオン電池は性能向上が頭打ちになりつつあり、次世代技術として全固体電池が注目されています。全固体電池は、液体電解質を固体に置き換えることで、安全性とエネルギー密度を向上させる可能性を秘めていますが、その製造プロセスの複雑性、コスト、そして大規模量産における歩留まりの確保が大きな技術的課題となっています。

主要な技術進展と性能

日産は、2028年までに全固体EV電池を搭載した車両を市場に投入するという目標に向けて、着実に進捗していることを発表しました。同社は、2025年1月に横浜工場に全固体EV電池のパイロット生産ラインを開設しており、これは量産化に向けた具体的な準備段階に入っていることを示します。さらに、日産は米国のLiCAP Technologies社と提携し、量産技術の開発を加速させています。LiCAP Technologies社の独自のドライ電極技術は、従来の湿式プロセスに伴う溶媒回収や乾燥工程を不要にすることで、製造コストの削減と効率向上に大きく貢献すると期待されています。

日産は、以下の重要なマイルストーンを達成したことを確認しました。

• プロトタイプパックの積層： 23層の電池セルを一つに積層した全固体電池パックのプロトタイプを開発。
• 車両用途の充放電目標達成： このプロトタイプパックが、実際の車両用途に求められる充放電性能目標を満たしていることを確認。これは、ラボレベルの成果から実用化に向けた重要なステップです。
• 航続距離目標： 全固体電池の導入により、現在のEVの航続距離を従来の2倍、すなわち1,000km以上に伸ばすことを目指しています。これはWLTP（国際的な燃費・排ガス試験方法）推定値として期待されています。
• コスト目標： 2028会計年度までにバッテリーパックコストを75ドル/kWhまで、さらに将来的には65ドル/kWhまで削減する目標を掲げています。これは既存のLIBと同等、あるいはそれ以下となり、EVの価格競争力を大幅に高める可能性を秘めています。

産業への影響と将来展望

日産のような大手自動車メーカーが、具体的な量産ラインの開設、パートナーシップ、そして2028年という明確な目標年次を示していることは、EV市場における全固体電池の採用が現実的な段階に入っていることを強く意味します。ドライ電極技術の採用は、環境負荷の低減だけでなく、製造コストと時間の削減に直結し、全固体電池の量産化における主要な障壁を克服する鍵となるでしょう。

航続距離の倍増という目標は、消費者のEVに対する不安を大きく軽減し、EVの普及を加速させる可能性があります。また、コスト削減目標が達成されれば、全固体電池搭載EVが高級車セグメントだけでなく、より幅広い市場に展開される道が開かれます。

今後の課題としては、プロトタイプで達成された性能が大規模量産で再現可能か、また長期的な耐久性が実環境で確保されるか、そしてサプライチェーンの確立と原材料の安定供給が挙げられます。しかし、日産のこの取り組みは、日本の自動車産業が次世代バッテリー技術で再び世界をリードしようとする強い意志を示しており、グローバルなEV市場に大きな影響を与えることが予想されます。