1. メタノールとは何か（3行でつかむ）

• 何か：分子式CH₃OH、分子量32.04。NISTによれば、標準沸点は337.8 ± 0.3 K（約64.7 ℃）で、25 ℃の飽和蒸気圧は約17 kPa、液体の密度は786.24 kg/m³です事実［参考資料1、2］。常温で液体なので、既存の液体燃料の仕組みで扱いやすい面があります。
• 水素との関係：分子の質量の約12.6%が水素です（4.032÷32.042）本稿の計算。液体1 m³あたり約99 kgの水素を含みます（786.24 kg/m³ × 0.1258）本稿の計算。IRENAの表では貯蔵密度12.5%です［参考資料7］。ただし分子の水素を「取り出す」には改質などの工程が要り、本稿は扱いません。
• 何が難しいのか：水素とCO₂が必要で、炭素の供給源（工場排ガス、バイオマス、大気中のCO₂）をどうするかが論点になります。また、金属の腐食や高分子の膨潤など、材料との相性があります。

他のキャリアとの比較の条件のそろえ方は本シリーズ「エネルギーキャリア」編、アンモニアは「アンモニア」編、電解で水素を作る部分は「PEM水電解」「アルカリ水電解」編、航空・自動車向けの合成燃料は「SAFとe-fuel」編で扱います。本稿はメタノールに固有の内容に絞ります。

2. 水素とCO₂からつくる ― e-メタノールの反応と収支

Olahは2005年のエッセイで、メタノールが便利な液体燃料であり合成炭化水素の原料でもあること、そして産業排ガスや大気中のCO₂とH₂の反応で作れることを述べ、「メタノール経済」を論じました事実［参考資料5］。 工業的なメタノール合成は、銅と酸化亜鉛のナノ粒子をアルミナ担体に載せたCu/ZnO/Al₂O₃触媒を使います。Behrensらは2012年のScience論文で、この触媒の高い活性は銅ナノ粒子上のステップと、それを安定させる積層欠陥などの欠陥に依存し、銅の一部を酸化亜鉛が覆うことが表面中間体（HCOなど）の安定化と反応障壁の低下に重要だと報告しています事実［参考資料6］。 同論文が扱ったのは水素と一酸化炭素からの合成ですが、CO₂を原料にする場合も同系統の触媒が使われます（本記事による解説。CO₂原料の場合の最適な組成・条件は本稿では確認していません）。

反応式と物質収支

CO₂ ＋ 3H₂ → CH₃OH ＋ H₂O が基本の反応です。モル質量から、メタノール1トンあたりの収支を計算できます。

3. つくられている例と、炭素の勘定

実際に作られている例（企業の公表）

• Carbon Recycling International（アイスランド・スヴァルツェンギ）：同社の発表では、George Olah工場は2010〜2012年に建設され、地熱発電所の排ガスからCO₂を精製し、水の電気分解で得た水素と触媒で反応させてメタノールを作る施設で、2012年に運転を始めました。同社は「CO₂から燃料を作る世界初の工業規模の施設」と位置づけ、排出削減は最大80〜90%（SGS Germanyの監査）と記載しています事実（企業の主張）［参考資料8］。
• European Energy・Mitsui & Co.（デンマーク・カスー）：2025年5月13日に開所式を行うと発表した施設で、年間42,000トン（5,300万リットル相当）のe-メタノールを生産する能力があり、同社は「世界初の大規模商用e-メタノール施設」としています。主な引き取り先としてA.P. Moller - Maerskを挙げ、同社のLaura Maerskの燃料に使うとしています事実（企業の主張。能力は設計値）［参考資料9］。

本稿で確認できなかったこと：これらの施設の稼働率、実際の年間生産量、製造コストは、確認した公表資料に記載がなく、扱いません。

コスト構造（IRENAの推計）

IRENAの2022年の報告は、再生可能メタノールのコストはCO₂の調達費と水素費に強く依存すると整理しています。CO₂コストが100 USD/t上がるとメタノールは約140 USD/t上がり（1.4:1）、水素が2 USD/kg-H₂という低い水準でも約430 USD/t-メタノールとなり、現在の化石由来メタノールの水準の少なくとも2倍になる、という推計です。持続可能なCO₂源として、バイオ起源のCO₂と、大気直接回収（DAC）があり、DACは現状で1トンあたり数百ドル、エネルギーはおよそ10〜12 GJ/t-CO₂（将来は約6 GJ/t-CO₂の可能性）としています事実（推計・見通しを含む）［参考資料7］。

CO₂の比は、前章の計算（メタノール1トンあたりCO₂ 1.373トン）と整合します。DACのエネルギーを上の範囲で当てはめると、CO₂回収だけでメタノール1トンあたり約8.2〜16.5 GJ（6〜12 GJ/t-CO₂ × 1.373 t）で、メタノールの熱量19.9 GJに近い規模になりえます本稿の計算（DACを使う場合の目安。排ガス由来など、回収エネルギーが小さい炭素源には当てはまりません）。

炭素はどう「勘定」されるか

メタノールを燃やすと、理論上1 molあたりCO₂が1 mol出ます。低位発熱量637.7 kJ/molあたりCO₂ 44.0 g、すなわち約69.0 g-CO₂/MJです本稿の計算。EUのFuelEU Maritimeの附属書IIには、メタノール（天然ガス由来）とe-メタノールの行があり、低位発熱量0.0199 MJ/g、燃料1 gあたりのCO₂排出係数1.375という数値が並びます事実［参考資料13］。この2値は、上の化学量論から計算した値（19.9 MJ/kg、1.373 t-CO₂/t）とほぼ一致します（表の体裁が崩れて列の定義の確認が難しいため、表の列の対応は条文の表で確認が必要です）。 e-メタノールの燃焼で出るCO₂は、原料として回収したCO₂が相殺するという考え方が制度の前提で、その相殺の条件が第5章の制度の中身です。

4. 船舶燃料としての位置づけ ― IMOの動向

IMOのガイドライン

IMOのMSC.1/Circ.1621（2020年12月7日付）は、メチル／エチルアルコールを燃料とする船舶の安全に関する暫定ガイドラインです。MSCは第102回会合（2020年11月4〜11日）で、メチル／エチルアルコールの燃料としての利用が増えている一方、IGFコード（ガス燃料等の低引火点燃料船の国際コード）に関連規定がないことを踏まえて承認しました事実［参考資料11］。 同文書は、運用経験を踏まえて見直しを続けるとしています［参考資料11］。

DNV（船級協会）の報告によれば、IMOの貨物・コンテナ小委員会（CCC 12、2026年9月14〜18日）が、このガイドラインの改訂案を最終化しました。燃料タンクの配置と漏えい対応の自由度、燃料区画の換気の新しい考え方、バンカリング（燃料供給）ステーションと消火の設計の指針、バンカリング作業と個人用保護具の指針などが盛り込まれています。小委員会の決定は海上安全委員会（MSC）の承認が必要で、承認の時期は確認できていません（IMOの公式の会合要旨は本稿では確認できず、DNVの報告による）事実（DNVの報告）［参考資料12］。

実際の船

Maerskは2023年9月14日、世界初のメタノール対応コンテナ船（同社の表現）「Laura Maersk」（2,100 TEU）の命名式を発表し、さらに24隻のメタノール船を2024〜2027年の引き渡しで発注していると述べています事実（企業の主張）、後者は未確定／将来（引き渡しの実績は未確認）［参考資料10］。 Svanbergらの総説（2018年）は、再生可能メタノールを海運の燃料とする可能性を扱っています（題名・掲載誌のみ確認［参考資料20］）。

国際・地域のルール

• EU FuelEU Maritime（規則（EU）2023/1805）：2025年1月1日から、船舶が使うエネルギーの温室効果ガス強度に上限（基準値91.16 gCO₂e/MJから2025年2%、2030年6%…2050年80%の削減）を課します。さらに、非生物起源の再生可能燃料（RFNBO）には、2025年1月1日〜2033年12月31日の間、算定で係数2を使えると条文にあります事実［参考資料13］。e-メタノールは、燃料の区分として附属書IIに掲載されています［参考資料13］。
• IMOネットゼロ枠組み：2025年4月のMEPC 83で承認されたが、同年10月の臨時会合は採択を1年延期しました。採択済みの制度としては扱いません［参考資料21］（詳細は本シリーズ「アンモニア」編）。

5. 制度 ― 日本とEUの扱い

確認日2026年10月5日。EUの規則の日付は官報の表記による。RFNBO規則は、欧州委員会が2028年7月1日までに影響報告を出すと条文にあり、見直しの議論は報道にありますが、改正の採択は本稿では確認できていません。

6. 毒性と安全の公的な記載

米国NIOSHのポケットガイド（2019年10月30日最終確認）によれば、メタノールの推奨曝露限度（REL）は時間加重平均200 ppm、短時間曝露250 ppm（皮膚吸収に注意）、OSHAの許容曝露限度（PEL）は200 ppm、生命・健康に直ちに危険な濃度（IDLH）は6,000 ppmです。引火点は52 °F（約11 ℃）、空気中の爆発範囲は下限6.0%・上限36%、沸点は147 °F（約64 ℃）とされています事実［参考資料16］。 メタノール協会は、メタノールの燃焼範囲の上限（36 vol%）がガソリン（6〜7 vol%）よりずっと高く、タンクの蒸気空間の内部でも蒸気が燃えうる点を、貯蔵上の重要な考慮点として挙げています事実（産業団体の資料）［参考資料17］。 IMOの暫定ガイドライン（MSC.1/Circ.1621）の本文にも、蒸気の検知システムの設計で毒性を特別に考慮すべきとする記述があります［参考資料11］。

これらは公的機関・産業団体の記載の整理であり、取扱い・運用の助言ではありません。日本の許容濃度や、毒物及び劇物取締法上の扱いは本稿では確認していません。

7. 材料への影響 ― 腐食、膨潤、溶出（素材技術者の視点）

メタノールは水と任意の割合で混ざる極性で導電性のある溶媒です。ガソリンのような非極性・非導電性の液体とは、材料への働き方が違います。メタノール協会は、メタノールが吸湿性で、空気中の水分をタンクの蒸気空間から取り込むこと、極性溶媒であるため電気化学的な腐食（異種金属の接触による腐食）が他の一般的な自動車燃料より起きやすいことを記載しています事実（産業団体の資料）［参考資料17］。

金属 ― 異種金属の接触に注意

すべて事実（Methanol Institute, Atmospheric Above Ground Tank Storage of Methanol［参考資料17］。産業団体の資料で、業界の主張として扱います。数値の寿命や事例の一般化は避けてください）。

ゴム・樹脂 ― 膨潤と、添加剤の溶出

Zhang、Abdellah、Kentishの研究（2022年、International Journal of Energy Research）は、天然ガスの配給網に使われる高密度ポリエチレン（HDPE）配管と関連するエラストマーが、メタノールにどう影響されるかを調べました。結果は次のとおりです事実［参考資料18］。

• メタノールは、メタンよりもHDPE中の拡散係数がかなり大きく、透過度は2桁大きい。
• メタノールに曝すと、HDPE配管の柔軟性（引張ひずみ）は低下した。
• ゴム状の構造をもつSBRとNBRへのメタノールの収着は、HDPEより桁違いに大きかった。
• 市販のエラストマーは、メタノールへの浸漬で添加剤が大量に溶出し、機械的性質が大きく損なわれた。
• 著者らの結論：既存のHDPE配管はメタノールの輸送に適合するが、エラストマー材料は局所的なメタノール漏えいと破損の起点になる。

Halada Nandakrishnanらの研究（2022年、Journal of Elastomers & Plastics）は、燃料タンク・配管・噴射系で使われるPTFE、PET、HDPEを、P100、M15、M30の燃料混合物に4、10、30日浸漬して評価しました。質量の増加はHDPE＞PTFE＞PETの順、硬度の低下もHDPEが最大、PTFEとPETは強度が低下し、HDPEは引張強度が増加し、変化はP100で最小、M30で最大でした事実［参考資料19］（試験条件の記号の定義は要旨に記載がなく、M15・M30はメタノール混合の燃料を指すと読めます）。

8. 課題と、本稿で確認できなかったこと

• 炭素の供給と勘定：CO₂源の持続可能性と、回収分の控除の扱いは、制度で定義が分かれます。DACのエネルギーは見通しを含みます。
• コスト：IRENAの推計は2022年の報告に基づくモデルで、現在の価格ではありません。施設の実際の製造コストは確認できませんでした。
• IMOの改訂ガイドライン：CCC 12で最終化された改訂案のMSCでの承認は確認できていません（DNVの報告による）。IMOの公式の会合要旨も確認できていません。
• 施設の実績：CRIとカスーの稼働率・年間生産量は確認できていません。
• 国内法令：消防法・毒物及び劇物取締法上の扱い、船舶安全法令上の扱いは本稿では確認していません。
• 材料：金属の腐食速度、個別のゴム・樹脂の適合性、コーティングの寿命は、産業団体・論文の記載の範囲にとどまり、設計に使える数値は確認していません。

9. 用語集

10. 参考資料（一次情報）

1. NIST NIST Chemistry WebBook, Thermophysical Properties of Fluid Systems — Methanol — webbook.nist.gov
2. NIST NIST Chemistry WebBook — Methanol（生成エンタルピー・燃焼エンタルピー・沸点） — webbook.nist.gov
3. NIST NIST Chemistry WebBook — Carbon dioxide（生成エンタルピー） — webbook.nist.gov
4. NIST NIST Chemistry WebBook — Water（生成エンタルピー） — webbook.nist.gov
5. Olah Beyond Oil and Gas: The Methanol Economy, Angew. Chem. Int. Ed. 44, 2636–2639 (2005) — doi.org/10.1002/anie.200462121
6. Behrens ら The Active Site of Methanol Synthesis over Cu/ZnO/Al2O3 Industrial Catalysts, Science 336, 893–897 (2012) — doi.org/10.1126/science.1219831
7. IRENA Global hydrogen trade to meet the 1.5°C climate goal: Part II – Technology review of hydrogen carriers（2022） — irena.org
8. Carbon Recycling International George Olah — Industrial Scale Renewable Methanol Plant — carbonrecycling.com
9. European Energy European Energy & Mitsui & Co. to inaugurate Kassø e-methanol facility in May 2025（2025年3月14日） — europeanenergy.com
10. Maersk EU Commission President Names Landmark Methanol Vessel “Laura Mærsk”（2023年9月14日） — maersk.com
11. IMO MSC.1/Circ.1621 Interim Guidelines for the Safety of Ships Using Methyl/Ethyl Alcohol as Fuel（2020年12月7日） — imo.org
12. DNV IMO CCC 12: Revised guidelines for methanol as fuel（2026年） — dnv.com
13. 欧州連合 Regulation (EU) 2023/1805 (FuelEU Maritime), EUR-Lex — eur-lex.europa.eu
14. 欧州連合 Commission Delegated Regulation (EU) 2023/1184 (RFNBO), EUR-Lex — eur-lex.europa.eu
15. 日本（e-Gov法令検索） 脱炭素成長型経済構造への円滑な移行のための低炭素水素等の供給及び利用の促進に関する法律施行規則（令和六年経済産業省令第六十九号） — laws.e-gov.go.jp
16. 米国 CDC/NIOSH NIOSH Pocket Guide to Chemical Hazards — Methyl alcohol — cdc.gov
17. Methanol Institute Atmospheric Above Ground Tank Storage of Methanol（技術資料、PDF） — methanol.org
18. Zhang ら The compatibility of high-density polyethylene piping and elastomers with the future fuel methanol, Int. J. Energy Res. 46, 8376–8388 (2022) — doi.org/10.1002/er.7739
19. Halada Nandakrishnan ら Exposure of thermoplastics to methanol–gasoline blends: A material compatibility study, J. Elastomers Plast. 54, 605–619 (2022) — doi.org/10.1177/00952443211058844
20. Svanberg ら Renewable methanol as a fuel for the shipping industry, Renew. Sustain. Energy Rev. 94, 1217–1228 (2018) — doi.org/10.1016/j.rser.2018.06.058
21. IMO IMO net-zero shipping talks to resume in 2026 — imo.org

11. 主張と出典の対応表（監査）

最終更新：2026年10月8日／出典は一次情報（NIST、IMO、EU・日本の法令、IRENA、査読論文、産業団体・企業の公表資料）に限定しています。産業団体・企業の資料は業界・企業の主張として扱っています。 施設の稼働率・実生産量・コスト、MSCでの改訂ガイドラインの承認、個別のゴム・樹脂の適合性、国内法令上の扱い、金属の腐食速度は、公開された一次情報で確認できなかったため記載していません。 図2・図3・図4はベクター作図、図1・図5はAI生成イメージであり、いずれも実在の設備・船・試験を示すものではありません。 本記事は材料・原理・評価・制度の解説であり、メタノールや水素の取扱い・運用の助言ではありません。